2020年東京オリンピック・パラリンピックの飲食戦略はどうなる!?

　平成29（2017）年3月13日、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、3年後のオリンピック・パラリンピック大会期間中の飲食の内容や、提供方法を考える第1回飲食戦略検討会議を開催した。日本栄養士会からは鈴木志保子理事が委員として参加している。

　過去のロンドン大会では、大会期間中に全体で1500万食以上、選手村のピーク時には30分で約1万食が必要となった経緯があり、スムーズな食事提供が求められる。また、日本食をアピールする絶好の場であるとともに、各地域・各宗教の食習慣に応じた食材、メニューを用意する必要があり、大量かつ多様な食材の調達も大きな課題である。当然ながら、選手の栄養管理や衛生管理の整備も必須の検討事項だ。

　1回目となる今回は、座長の選任が行われ、一般社団法人和食文化国民会議調査・研究部会副部会長の大久保洋子氏が選出された。また、北京およびロンドンオリンピックで活躍した元バトミントン選手の池田信太郎委員と、アテネ・北京・ロンドン大会のパラリンピックで活躍した射撃選手の田口亜希委員が、過去の大会期間中の食事についてそれぞれの経験を語った。
　飲食提供に関する基本方針の策定は、平成24（2012）年のロンドン大会が初めて。東京オリンピック・パラリンピックに向けて飲食戦略検討会議はこのあと5回開催されて検討が加えられ、平成30（2018）年3月をめどに東京大会における飲食提供に係る基本戦略（飲食戦略）が公開される予定だ。

　管理栄養士・栄養士は大会期間中およびその前後に、選手団や世界各地からの旅行者の飲食提供に関わる可能性が大きい。日本栄養士会 鈴木志保子理事は「公認スポーツ栄養士のみならず、管理栄養士・栄養士が2020年に向け、さまざまな場面で活躍し、世界中の選手、関係者、観客（旅行者）が東京でオリンピック・パラリンピックが開催されたことに満足してもらえるように、飲食戦略についてしっかりと検討していきたいと思います。」とコメントしている。
　今後、飲食戦略検討会議から発信される情報に注目していきたい。

第1回飲食戦略検討会議（公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会）